新しく入った人に、組織のことを一から教える。この「オンボーディング（受け入れから戦力化までの立ち上げ支援）」を、お金をかけてeラーニング教材にすべきかどうか。
これは、すべての組織に必要なわけではありません。資料を配れば足りる組織もあれば、教材化することで大きな効果を生む組織もあります。この記事では、その分かれ目を、業種のデータと「どのようなケースで効果が高いか」から整理します。
まずは離職率を見てみます
厚生労働省の雇用動向調査（令和7年）によると、1年間の離職率は全産業平均で13.7%。業種ごとの差は大きく、宿泊業・飲食サービス業が23.7%、生活関連サービス業・娯楽業が20.1%と、平均を大きく上回ります。新卒に限れば、入社3年以内に離職する割合は3割を超えます（出典は末尾）。
離職率が高いということは、それだけ「新しい人を迎え、一から教える」回数が多いということです。そして人が辞めるたびに、採用にかけた費用も、教えた時間も、取り戻せないまま失われていきます。立ち上がりを少しでも速くし、つまずきを減らすことで取り返せる損失が大きいのは、こうした業種です。
「教材化が効果的な組織」の3つの条件
もっとも、効果の大きさを左右するのは業種そのものより、働き方の形です。次の3つが当てはまるほど、教材化の価値は高まります。
一つめは、店舗や拠点が多いこと。教える人が拠点ごとに違うと、同じ「入社1日目の説明」でも、教わる中身が人によってバラつきます。接客やオペレーションを揃えたいチェーンほど、最初の教育をそろえる効果が大きく出ます。
二つめは、採用が通年・多頻度であること。入社のたびに現場の先輩がゼロから説明していると、その時間が積み重なって無視できないコストになります。一度教材にしておけば、二度目からは同じ説明を口頭でする必要がなくなります。
三つめは、繁忙期に採用が集中すること。いちばん忙しい時期に新人がまとまって入る業態では、研修に人を割く余裕がありません。各自が空き時間に受講できる形にしておくことで、この「教える手が足りない」という課題を解消しやすくなります。
逆に、採用が年に1回・少人数で、教える人も内容もほぼ固定であれば、急いで教材化する必要性は高くありません。見極めのものさしは「採用の頻度 × 教える人の多さ」です。
お金をかけて作る、と判断するのはどんなとき
費用をかける判断は、失っているものの大きさで考えると整理できます。
一人が早期に辞めると、組織はその採用費と、受け入れ・指導にかけた時間を失います。そこに、立ち上がりが遅れた分の機会損失も乗ります。これを「一人あたり、おおよそいくら失うか」と仮に置いてみてください（金額は各社で試算する、あくまで仮の数字です）。その額に、年間の採用人数と、早期に辞めてしまう割合を掛ければ、毎年どれだけを取りこぼしているかの見当がつきます。
教材化は、この取りこぼしを減らすための投資です。離職率が高い、採用数が多い、立ち上がりが収益に直結する——この条件がそろうほど、投資の回収は早くなります。逆にここが小さい組織なら、既製の教材や手元の資料で足りることも多いので無理に作らなくても良いかもしれません。あなたの会社はどちら側でしょうか？
すでに取り入れている組織は、どう使っているか
オンボーディングを教材にしている組織は、業種ごとに使いどころが違います。
多店舗の小売・飲食では、接客の基本やレジ・衛生の手順を動画やシミュレーションにして、どの店舗でも同じ品質で教えられるようにする使い方が目立ちます。
医療・介護や製造では、安全衛生やコンプライアンスのように「全員に確実に伝え、受講の記録を残す必要がある」内容を教材化する例が多く見られます。
IT・成長企業では、社内システムの使い方や情報セキュリティを入社初日に一通り学べるようにし、受け入れ部署が業務そのものの指導に集中できるようにしています。
共通しているのは、「誰が・いつ入社しても、同じ内容を、記録を残しつつ届ける」ことです。教える人の記憶や忙しさに左右されません。ここが、資料を配るだけの方法との違いです。資料は配った時点で役目が終わりますが、教材であれば「誰がどこまで受講したか」まで記録として残り、教育担当や上長が理解度を確認することもできます。
何から始めるか
大がかりに考える必要はありません。多くの組織には、入社案内や社内マニュアル、説明用のPowerPointといった土台がすでにあります。まずはそれを棚卸しし、「誰にでも毎回同じ説明をしている部分」から教材にするのが、いちばん費用対効果の高い始め方です。
エレファンキューブでは、お手元の資料をもとにしたeラーニング化を承っています。
既存資料をスライドにしたり動画化することはもちろん、操作を疑似体験できるシミュレーション形式や、理解度を確認するクイズ形式など、内容に合った、より発展した見せ方をご提案することも可能です。標準規格（SCORM）対応も可能ですので、お使いの学習管理システム（LMS）があればそのまま配信可能です。
「うちの組織では、作る価値はあるだろうか」。そんな小さなことから、お気軽にご相談ください。
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最終更新日: 2026-10-16